【転職初めての人必見】職務経歴書の基本から効果的な書き方まで徹底解説！

転職を考えているものの、職務経歴書の書き方に悩んでいませんか？初めての転職では、どのように自分の経験やスキルをまとめ、企業にアピールすれば良いのか戸惑うことが多いと思います。

この記事では、職務経歴書の基本から、具体的な書き方のポイント、応募企業に好印象を与えるコツまでを解説します。記事を読むことで、企業に「採用したい」と思わせる職務経歴書の作成方法が理解でき、転職活動を有利に進められます。

職務経歴書の基本情報

職務経歴書の目的

職務経歴書の目的は、過去の経験や実績を詳細に伝え、応募企業に自分の強みやスキルをアピールすることです。具体的な目的には、以下のようなものが挙げられます。

職務経歴書は、これまでに経験した職務内容やスキル、実績を具体的に記載し、採用担当者に自分の強みをアピールするためのツール。専門知識やスキルが、応募先企業にどのように貢献できるかを示すことが重要です。

採用担当者は職務経歴書から、応募者が求人の職種に適した能力や経験を持っているかを確認します。自分の経歴を、希望の職種や業界のニーズに合った形で強調するのが効果的です。職務経歴書を通じて、これまでのキャリアの積み重ねや一貫性、今後のキャリア目標がどのようなものかを伝えられます。

企業に対して、自分がどのような方向で成長したいかを明確に示すと、採用側が「この人は自社で成長できるか」を判断しやすくなります。

履歴書との違い

履歴書は、氏名・学歴・職務経歴・住所・連絡先などの基本的な情報を簡潔に記載します。一方で、職務経歴書は職務経験をどのように活かしてきたか、どのような成果を上げたかを詳細に伝えるもの。

職務経歴書は、単なる経歴の羅列ではなく、応募者が過去にどんなスキルを発揮し、どのように貢献したかを企業に示す重要なツールです。

職務経歴書のフォーマットと種類

職務経歴書のフォーマットにはいくつかの種類があり、自分の経験や応募する業界によって最適なフォーマットを選ぶことが重要です。迷ったときは一般的な「逆編年体形式」がおすすめ。

逆編年体形式

逆編年形式の職務経歴書は、最新の職歴から順に記載する形式です。最新の実績やスキルが最も目立つ位置に来るため、採用担当者がすぐに現在の能力や経験にアクセスできるメリットがあります。

直近のスキルや実績を強調する効果があるため、直近の職務内容や役職が応募する職種に直接関連している場合に、特に適しています。最も一般的な形式なので、迷ったら逆編年形式を選ぶのがおすすめです。

編年体形式

編年体形式の職務経歴書は、古い職歴から記載する形式です。編年体形式を選ぶことで、過去の業務内容や役職から、どのようにキャリアを積み重ねてきたのかを示せます。第二新卒など、社会人経験が比較的短い方に適しています。

一方で、直近の職歴を確認するまでに時間がかかってしまうデメリットもあります。社会人経験が長い方や直近の職歴を強調したい方は、「逆編年体形式」を選ぶのがおすすめです。

キャリア形式

キャリア形式の職務経歴書は、スキルや成果に基づいて職歴を整理し、特定の能力や専門知識を強調するのに適しています。特に多様な業務経験を持つ人や、プロジェクトベースの仕事を行ってきた人におすすめです。この形式では職歴を時系列に記載するのではなく、テーマ別に整理します。

例えば、リーダーシップやプロジェクトマネジメントといった能力ごとに実績を記載することで、特定のスキルセットを際立たせることが可能です。応募者がその役職に求められるスキルをしっかりと持っていることを強調できます。

プロジェクトごとに成果を記載するため、具体的な業績が明確になります。採用担当者に「何ができるのか」を具体的に伝えることができ、特定のスキルや実績を強調したい場合に有効なフォーマットです。

職務経歴書の項目と書き方

職務経歴書の主な項目は以下のとおりです。

それぞれの書き方を詳しく解説します。

タイトル・日付・氏名

職務経歴書のタイトルや日付、氏名は、人事担当者が最初に目にする重要な項目です。ここに不備があると、内容を読む前に悪い印象を与えてしまう可能性があるため、ミスがないように注意しましょう。

日付を記入する際の年号は、西暦・和暦でもどちらでも構いませんが、書類全体で統一しましょう。特に職務経歴や資格取得の年号はそろえても、冒頭の日付の年号が異なることがよくあるので注意が必要です。

名前が読みづらい場合には、漢字の後ろに（　）でふりがなを添えると親切です。なお、職務経歴書の氏名の横に印鑑を押す必要はなく、住所を記載する必要もありません。

職務要約

職務要約は、あなたのキャリア全体を数行で簡潔にまとめたものです。応募企業に最もインパクトを与える部分なので、重要なスキルや実績を強調しましょう。採用担当者が最初に目を通す場所なので、要点を簡潔にまとめることがポイントです。以下のように記載しましょう。

営業職の場合

職務要約： 5年間、ITソリューション企業で法人営業を担当し、常に年間目標を120%以上達成。新規顧客の獲得と既存顧客のリレーション強化を通じて、売上を前年比30%向上。特にBtoB向けの提案型営業を得意とし、複雑なプロジェクトの契約成立にも成功。

エンジニア職の場合

職務要約： ソフトウェア開発エンジニアとして7年の実務経験を有し、主にWebアプリケーションの設計・開発を担当。PythonやJavaを用いたフルスタック開発が可能で、10件以上のプロジェクトをリードし、納期を守りつつ品質を保つことに貢献。

人事職の場合

職務要約： 人事担当として8年の経験があり、採用から研修、労務管理まで幅広く対応。特に新卒採用プロジェクトでは、50名以上の新規採用に成功し、内定者フォローの施策で定着率90%以上を達成。人材育成にも力を入れ、研修プログラムの立案と運営を行い、社員のスキルアップを支援。

職務要約では、まず自分の強みを明確にし、それを裏付ける具体的な実績や数字を使うことが重要です。

職務経歴

職務経歴では、過去に携わった仕事の具体的な内容や成果を記載します。この部分で重要なのは、単なる職務内容の説明に留まらず、実際にどのような成果を上げたかを明確に伝えることです。

「営業部門のリーダーとして、新規顧客開拓を行い、年間売上を15％増加させました。また、顧客管理システムを導入し、効率的な顧客対応を実現しました。」など、できるだけ定量的に記載しましょう。

資格・スキル

応募する職種に関連する資格やスキルを明確に記載します。特に業界で求められる特定の技術や知識があれば、そのスキルをリスト化しましょう。資格やスキルの項目を充実させることで、自分がその職種に適しているのをアピールできます。

自己PR

自己PRでは、応募企業に対して「自分がどう貢献できるか」を具体的に伝えることが重要です。これまでの経験やスキルをもとに、企業が求める人物像と自分が一致していることをアピールします。以下の点を押さえて記載しましょう。

抽象的な表現ではなく、具体的な実績を数値や事例で示すことが大切です。例えば「売上を前年比○%アップさせた」「○○プロジェクトで○○円のコスト削減に成功した」など、成果を明確に表現します。読み手がスムーズに理解できるよう、簡潔かつわかりやすい文章で自分をアピールしましょう。

問題解決能力は多くの企業で重視されるスキルです。過去に直面した課題や問題をどのように解決したか、そのプロセスを簡潔に伝えると説得力が増します。応募する企業が求めているスキルや経験に合わせ、自分の強みをアピールすることが重要です。

企業の募集要項や業界の動向を踏まえ、自分のスキルがどのように役立つかを強調するのがポイントです。

職務経歴書の効果的な書き方

以下のポイントを押さえることで、採用担当者に刺さる効果的な職務経歴書を作成できます。

具体的な成果や実績を記載する

職務経歴書において、具体的な成果や実績を記載することは非常に重要です。なぜなら、それによって応募者の強みや実力を採用担当者に効果的に伝えられ、他の応募者との差別化が図れるからです。

具体的な成果を記載すると、単なる「業務内容の説明」に留まらない、応募者の価値が明確になります。例えば「営業業務に従事」という表現よりも、「売上目標を120％達成し、前年比30％の成長を実現」といった具体的な実績を記載することで、採用担当者はその人物がどの程度貢献したのかを一目で把握できます。

次に、実績を数値で表すことがポイントです。売上、プロジェクトの進行状況、顧客満足度の向上など、可能な限り定量的に示すことで、応募者のスキルと成果がより説得力を持って伝わります。数値が難しい場合でも、プロジェクトの成功例や、チームへの貢献度など、具体的なエピソードを示すことが効果的です。

応募ポジションに関連する経験を強調する

職務経歴書では、応募するポジションに関連する経験を強調することが必要です。採用担当者は、応募者が自分のチームや会社にどれだけ早く貢献できるかを判断しようとしています。そのため、応募するポジションに直結するスキルや経験を優先して強調することで、ポジションに適しているのを示せます。

例えば、マーケティング職に応募する場合、過去に行ったキャンペーンの運営やSNSの分析、SEOの改善に成功した経験を詳しく記載することが効果的です。逆に、応募する職種に関連のない経験や情報は、職務経歴書ではあまり目立たせない方が良いです。

応募するポジションに関連する経験を強調して、自分が適任であることをアピールしましょう。

業界や企業のニーズに合わせる

職務経歴書は、業界や企業のニーズに合わせるのが大切です。採用担当者は、その企業や業界に適したスキルや経験を持つ人材を求めています。そのため、企業の求人情報や業界の動向を調査し、そのニーズに合わせた職務経歴書を作成することで、採用される確率が高まります。

例えば、IT業界の企業に応募する際には、デジタルスキルやプロジェクト管理能力、最新技術に関する知識を強調することが効果的です。また、求人票で「リーダーシップ」や「コミュニケーション能力」が求められている場合、その能力を発揮した過去の具体例を記載すれば、企業が求める人材に近いことをアピールできます。

面接でアピールできることを強調して記載する

職務経歴書は単なる過去の仕事履歴ではなく、面接でのアピール材料として活用するための戦略的なツールです。職務経歴書を書く際には、面接でアピールしたいポイントを明確にし、そのポイントを中心に記載することが重要です。

例えば、特定のスキルや業績を強調することで、採用担当者にあなたの強みを効果的に伝えられます。職務経歴書が面接前にあなたの能力を評価する材料となるからです。 採用担当者は職務経歴書を見て、あなたがどのような経験を持ち、どのような成果を上げてきたかを判断します。

そのため、あなたが最もアピールしたい経験やスキルをしっかりと記載することが、面接での成功につながります。

第三者からフィードバックを受ける

第三者からフィードバックを受けることが、職務経歴書をより効果的なものにするポイントです。自分ひとりでは、採用担当者に伝わりにくい箇所や改善点を見つけにくいものです。第三者のフィードバックを受けることで、自分では見落としがちなミスや改善点を客観的に指摘してもらえます。

本人にとっては当たり前のスキルや経験が、採用担当者にとっては魅力的なスキルや経験の場合もあります。第三者の視点を取り入れることで、客観性が増し、より説得力のある職務経歴書に仕上げることが可能です。

例えば、職務経歴書の文書表現が曖昧であったり、アピールポイントが明確でない場合、フィードバックを通じて「もっと具体的に数字で示すべき」「表現を簡潔にした方がいい」といった改善点が浮き彫りになります。こうした指摘にもとづいて修正を行えば、職務経歴書は格段に読みやすくなります。

第三者からのフィードバックを取り入れることで、採用担当者に「この人と話してみたい」と思わせる職務経歴書を作ることが可能です。職務経歴書をより良いものにするために、第三者からのフィードバックを積極的に受け入れていきましょう。

職務経歴書の書き方に関するよくある質問

未経験の職種や業界に応募する場合、どのように職務経歴を書くべき？

未経験の職種や業界に応募する場合でも、自分のスキルや経験をどのように活かせるかを明確に示すことが重要です。職務経歴書では、転職理由やキャリアの一貫性を意識しつつ、新たな職種にどう貢献できるかをアピールしましょう。応募する職種や業界が異なると、これまでの経験が直接的に関係ないように見えることがあります。

しかし、多くのスキルや経験は業界や職種を越えて応用できるものです。例えば、プロジェクト管理やチームリーダーシップ、問題解決能力などはどの職場でも求められるスキルです。これらを適切に強調することで、採用担当者に「異なる業界でも即戦力として活躍できる」という印象を与えられます。

例えば、広告業界からIT業界に転職を考えている場合、広告業界で培ったクライアントとの交渉力やプロジェクト管理スキルを強調し、「ITプロジェクトにおけるクライアント対応やプロジェクトのスケジュール管理に貢献できる」と説明すると良いでしょう。

また、デジタルマーケティングの知識を持っていれば、IT分野におけるデジタル戦略やプロダクトのマーケティングに役立つ点をアピールできます。こうすることで、異業種での経験がどのように新しい職種に貢献できるかが明確になります。

どれくらいの長さが適切？

職務経歴書の長さは、基本的にはA4用紙1〜2枚程度が適切です。採用担当者は多くの職務経歴書を短時間で確認するため、適度な長さで簡潔にまとめることが重要です。必要な情報が過不足なく含まれている職務経歴書は、読みやすく、応募者の経験やスキルが一目で理解できます。

例えば、職歴が多い場合でも、全てを細かく記載するのではなく、特に強調したい業績やスキルに絞って記載することで、読みやすさを維持できます。職歴が少ない場合はアピールポイントを強調しつつ、無駄なく情報を整理することでA4用紙1枚に収められます。

簡潔かつ分かりやすく情報を整理し、採用担当者に読みやすい職務経歴書にしましょう。

職歴には部署異動をすべて書く必要があるの？

職務経歴書には、すべての部署異動を記載することが推奨されます。部署異動を記載することで、多様な経験や適応力を企業にアピールできるからです。異動により新しい業務やスキルを習得していることがわかれば、採用担当者にとって重要な評価ポイントとなります。

例えば、営業部門から企画部門への異動があった場合、営業力だけでなく、企画力や分析力も持ち合わせていることが伝わります。部署ごとに習得したスキルや成果を具体的に記載することで、自分の能力を幅広く伝えることが可能です。

職務経歴が少ない場合、どう書けば良い？

職務経歴が少なくても、自分の強みや成長意欲をしっかりとアピールすることが大切です。職務経歴が少なくても、自分がどのように貢献できるか、どのようなスキルを持っているかを伝えることで、採用担当者にポテンシャルを評価してもらえます。

これまでの経験を通じて得た学びや、今後どのように成長していきたいかを明確に示すと、好印象を与えられます。例えば、業務を通じて培ったコミュニケーション能力やリーダーシップを具体的なエピソードとともに説明することで、自分の強みをアピールできます。

職務経歴が少なくても、過去の経験を最大限に活用し、自分の強みや今後の成長意欲をアピールすることで、企業に好印象を与えられます。

まとめ

職務経歴書は、過去の職務経験や実績を詳細に伝え、応募企業に対して自分の強みやスキルをアピールするための重要なツールです。職務経歴書の目的は、自分の能力が応募企業に適していることを示し、キャリアの方向性や今後の成長意欲を伝えることにあります。

フォーマットには「逆編年体形式」「編年体形式」「キャリア形式」の3種類があります。どれを使うか迷ったときは、最新の経験から記載する「逆編年体形式」を使用しましょう。また、職務経歴書は具体的な成果や実績を定量的に示し、応募ポジションや業界に合わせて強調することが大切です。

履歴書とは異なり、職務経歴書は業務で発揮したスキルや成果を詳細に記載するものです。「自分がどのように貢献できるか」を具体的に記載し、応募企業に対して効果的にアピールしましょう。